コロナ再流行はインフルが演出。集団免疫国のクローナが首位独走 2020年12月4日（金）アナリスト工房 アナリスト工房の毎年12月恒例の通貨オブザイヤー特集では、その年（そして翌年に向けて）いちばんの注目に値する通貨が選ばれる。今年の「通貨オブザイヤー2020」は、夏に新型コロナを見事克服してから年初来上昇率No.1の座をキープしている集団免疫国スウェーデンの通貨クローナに決定！
国民の免疫力を保つためにノーマスク&ノーロックダウンが2本柱の集団免疫策を続けているスウェーデンの7-9月期のGDPは、輸出と個人消費がけん引し前期比＋4.9%（11月27日公表）。同▲8.0%に落ち込んだ4-6月期からの成長回復が順調だ。経済活動の成果が鮮明に上向いたことから、それを担う国民の健康状態がけっして損なわれていない実態が伺い知れる。 マスクは、新型コロナウィルスのエアロゾル感染（空気感染）を防げないだけでなく、呼吸と密接に関係する免疫力を妨げるデメリットしかない。ロックダウンは、実施時に家庭内での濃厚接触に伴い培養されたウィルスが、解除後に家庭外へ解き放たれ感染拡大させるため逆効果だ。 人々を恐怖に導きながらコロナ薬を売り付けたい米欧のディープステート（反トランプ抵抗勢力）の圧力に負けず、いまもノーマスク&ノーロックダウンでの集団免疫策を貫くスウェーデン政府の選択は、国民の健康と経済活動を守るためにズバリ適切といえよう。 従来どおりの生活を営み続ける集団免疫策およびその経済への高い効果を改めて好感した11月30日の為替市場では、スウェーデンクローナが一時1米ドルあたり8.4445クローナの水準まで年初来高値を勢い良く更新した。 賢い市場参加者たちは、ディープステートの情宣を担うフェイクニュース（主要メディアの大多数）の怪しいコロナ報道をけっして鵜呑みにしない。彼らは集団免疫国スウェーデンのコロナ克服策を非常に高く評価している。結果、クローナは年初来上昇率2位のスイスフラン以下を大きく引き離し独走状態だ。 一方、寒い季節の訪れとともに北半球では、統計上の新型コロナ死者数（PCR検査で陽性と判定された患者の死者数）が急増中。とはいえ、足元の増えたコロナ死者の大半は、インフルエンザなど他の死因が不適切にコロナ死へ振り替えられた人々と推察される。 PCR検査は、人間から採取された遺伝子の一部がコロナウィルスと似ている場合、その人を陽性（感染者）と判定する仕組み。なので、コロナと同じ「1本鎖のRNAウィルス」に分類される典型的なインフルや風邪のウィルスをもつ大勢の人々がコロナ陽性（感染者）と誤判定され、コロナ統計が水増しされている可能性が高い。 例えば、11月に「コロナ陽性者（感染者）」が再び急増した日本では、不思議なことにインフルエンザ患者の発生報告数が前年同期に対しわずか1%未満で推移中。しかも毎週のように、コロナ陽性と判定された者の増加数は、なんとインフル患者発生報告の前年同期に対する減少数とおおむね等しい、あるいはインフル患者発生報告の減少範囲でほぼ説明可能な傾向がみてとれる（下記）。 やはり、インフルがPCR検査を通してコロナに化けているようだ。「幽霊の正体見たり、枯れ尾花」。
よって、寒い足元の「コロナ再流行」はインフルをコロナとみなすPCR検査の欠陥を悪用したディープステートによる演出にすぎず、本当のコロナ流行はすでに終息したとみてとれる。その点は、世界中にPCR検査がすっかり普及したなか、各国共通の珍現象。 なので、いまも為替市場では、ロックダウンを促すディープステートの脅しに屈することなく集団免疫策を貫き経済活動にたっぷり励むスウェーデン王国の通貨への拍手喝采が鳴り止まない。 来年は、スウェーデンに続き世界の国々がディープステートと決別し経済再開を本格化させ、さらに多くの通貨が基軸通貨の米ドルを大きく上回る展開となるだろう。 不正選挙騒動に揺れるアメリカでは、バイデン票の大規模な水増しとトランプ票のバイデン票への大量振替の実態が次々と暴露されているなか、ディープステート側のバイデンが次期大統領になるのは不可能に近い。アメリカの産業競争力を取り戻すために経済再開を急ぐトランプ大統領続投の可能性が濃厚だ。 大統領選直後にトランプ氏が任命したミラー国防長官代行の米軍は11月第2週、選挙不正に使用されたドミニオン社の投票集計システムのサーバーをフランクフルトで押収した。以後、テロ容疑者向け収容所のあるグアンタナモ基地との米空軍機の行き来が異常に頻繁化したことから、米軍は不正選挙テロをしでかした犯罪容疑者をいったん捕獲のうえ取り調べを始めたと推察される。 米大統領選の投票データがネットで外国へ送られ改ざんのうえ集計された事実は、外国勢力の選挙干渉であり、最高刑が死刑の「国家反逆罪」に該当する。 18年3月には軍事法廷で民間人を裁くことができるよう裁判手続きを改正する大統領令が発動され、以後アメリカの戒厳令に向けて準備が急速に進んだ（米大統領令『2018 Amendments to the Manual for Courts-Martial, United States』Mar 1st 2018）。 大統領選でのディープステートたちの選挙不正をとくに厳しく追及する中心人物は、トランプ側のシドニー・パウエル弁護士。彼女は、軍事法廷に反逆罪を起訴できる「軍事弁護士」として登録済み。米司法省は11月27日、死刑執行に致死性注射以外の方法（銃殺など）を新たに許可した（NYポスト記事『New rule could allow poison gas, firing squads for US executions』Nov 27th 2020）。 諸悪の根源たるディープステートたちに「最期の審判」が下る日は近いかもしれない。 アナリスト工房 2020年12月4日（金）記事 （2020年12月7日（月）脚注2つめ追加） ------------------------------------------------------------------- ＊）年初来騰落率は、米ドルがBloombergドルスポット指数（BBDXY）、それ以外の通貨がBBDXYおよび各通貨の対ドルレートに基づく計算値。 ＊＊）厚生労働省の公表資料は、コロナ陽性者数が「新型コロナウイルス感染症に関する報道発表資料（のなかの”発生状況”）」、インフルエンザ患者の発生報告数が「インフルエンザの発生状況」。 |
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