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東京五輪 中銀デジタル通貨への布石

冬のコロナ騒動は枯れ尾花。安全な五輪開催への環境は整った
北京五輪で披露される中国元CBDCが新通貨体制のたたき台に

2021年3月25日(木)アナリスト工房

日本の新型コロナ緊急事態宣言が解除された今週は、東京オリンピック聖火リレーの最初のランナー(11年サッカー女子W杯優勝メンバー16名)が、福島県Jヴィレッジを予定どおり25日出発した。
一方、聖火リレーのゴール地点で最終ランナーを迎える東京都心では、五輪会場となる日本武道館で大学の卒業式が対面で連日開催中(22日:専大、23日:東洋大、24日:法大、25日:日大、26日:明大)。桜満開のなか旅立つ大勢の卒業生と花見客をかき分けながら皇居付近をランニング中の筆者は、日本の中心の賑わいが早くも緊急事態前を上回る水準まで急速に回復したことを実感している。

ふと気がつくと、観光客らしき人々の中国語会話を再び何度も耳にするようになった。来たる東京五輪の会場周辺では、懐かしの”爆買い”が復活するかもしれない。コロナ恐慌ですっかり落ち込んだ日本経済の再開を本格化させるためにも、その好機となるオリンピック開催への気運が急速に高まっている。

読者の皆さんのなかには、「新型コロナ流行」の余波のもとでの五輪開催が心配な方々もいらっしゃるかもしれません。が、その点はご安心ください。
なぜなら、統計上の新型コロナ感染者(PCR検査で陽性と判定された者)はピークの今年1月を中心に一時急増したが、彼らの大半は実は新型コロナでなくインフルエンザや風邪の感染者に過ぎず、本当のコロナ流行はすでに終息したと推察される。

PCR検査は、人間から採取された遺伝子の一部が新型コロナウィルスと似ている場合に、その人を新型コロナ陽性すなわち感染者と判定する仕組み。なので、新型コロナと同じ”1本鎖のRNAウィルス”に分類される典型的なインフルエンザや風邪のウィルスをもつ大勢の人々が「新型コロナ感染者」と過大判定され、コロナ統計がたっぷり水増しされている可能性が極めて濃厚だ。

昨年11月末から今年3月7日までインフルエンザ患者の発生報告数は、なんと全ての週で前年同期に対し99.9%激減した結果、合わせてわずか869人(厚労省公表データに基づく)。同じ期間に生じた新型コロナ感染者数291298人は、インフル患者の減少数942177人の一部が不適切にコロナ患者へ振り替わることだけでも十分に説明可能だ。インフルと同様に典型的な風邪も、不適切なPCR検査を通して「新型コロナ」に化けているのが実情。
統計上の「新型コロナ感染者」の圧倒的多数は、本当の病名がインフルや風邪と見受けられる。幽霊の正体見たり、枯れ尾花

コロナ騒動が枯れ尾花にすぎない事実に気付いた為替市場では、GDP上位の西側国のなかで最も早く昨夏に新型コロナを収束させたスウェーデン王国の通貨クローナが、2020年通年の上昇率No.1。スウェーデンの統計上の新型コロナ死者数が日本と同じ時期にピークに達した21年1月も、クローナはもちろん問題なく高値を更新し続けた。
虚構の枯れ尾花が舞う市場は、”情報の非対称性(知る者と知らない者との情報格差による有利・不利)”がとくに強いのが大きな特徴。

ロックダウンを促す米欧ディープステート(反トランプ抵抗勢力)の圧力に屈さないスウェーデンは、いまも国民の大半がノーマスク姿で従来のままのライフスタイルを貫く”集団免疫策”を貫き通している。国民に免疫力を付けさせながらノーロックダウンで経済活動を保ち続けたスウェーデンの国策は、市場から盛大な拍手喝采を半年間にわたり浴び続けた。

クローナ買いに賭け勝利した賢い市場参加者たちは、スウェーデンが拒み続けるロックダウンの逆効果(解除後の著しい感染リバウンド)と継続中の集団免疫の大きな経済メリットをよく知っている。
彼らは、社会に巣喰うディープステートの情宣を担うフェイクニュース(主要メディアの圧倒的多数)の不可解なコロナ報道をけっして鵜呑みにしない。邪悪なディープステート勢が人々を恐怖に導きながら怪しい”遺伝子組み換え型”のコロナワクチンを普及させ身体を乗っ取ろうたって、そうはいかない(下記)!

「全身が痛み、ゾクゾクするのになぜか熱い。心臓をわしづかみにされるようで、呼吸もさっきよりも苦しくなる。知らない何かに身体を乗っ取られた感覚がして、僕は直感でやばいと思いマネージャーにメールをするが、彼女からの返事が来るまでの数秒の間に自分の黒目が動かせなくなる。(中略)起きようとするのだが、丸虫のように何度も身体をテコにして勢いをつけなければ起き上がれない。
(中略)身体は5日経った今もきつい。寝たり起きたりしながら本調子ではない」
Newsweek記事『NY在住の大江千里、ワクチン接種後に副反応?
体調が急変し失神した』Feb 18th 2021

いよいよ次は、スウェーデンと同様にコロナ克服済みの日本が、オリンピック開催をきっかけに、経済活動の再開を本格化させるチャンスをつかむだろう。
なぜなら、もしも東京五輪が新型コロナを口実に開催中止となった場合には、インフルや風邪が流行する季節の北京五輪(22年2月)が、同様の言いがかりにより中止に追い込まれる危険を招きかねない。そんな理不尽な事態を絶対に避けたい中国は、自ら主導する経済圏(RCEP、一帯一路、BRICSなど)の多くの国々を率いて、快く東京オリンピックに参加する可能性が極めて高い。

北京オリンピックの会場周辺では、中国人民銀行のCBDC(中央銀行が発行するデジタル通貨)がお披露目される予定。
昨年から中国国内のいくつかの都市(深圳、蘇州、北京など)では、住民の一部に中国元のCBDCが配布され、小売店およびネットショップでの買い物や、商業銀行ATMでの現金への両替など実証実験が行われた。現金主義者への配慮もみてとれる。なかでも今年2月の北京の実験は、カード型のCBDCが新登場し、スマホを利用したくない住民たちを新たなユーザー層として見事取り込んだ。

主要国の中銀デジタル通貨なかで中国元のCBDCは、開発の進ちょく度が断トツ首位。市場が最も注目しているのは、すっかり出遅れた米欧主要国のCBDC開発がほとんど進まないなか、中国元の世界シェアが飛躍的に伸びる可能性だ。

中国元CBDCの国際化に向けて今年1月、人民銀行など中国勢はなんとSWIFT(ドルの資金決済に必要な米国主導の国際資金決済システム)を運営する国際組織と合弁会社を設立。翌2月には、中国・香港・タイ・UAEの間のCBDC資金決済の実証実験に、国際決済銀行(BIS:世界の中央銀行が加盟する団体)が加わった。
西側だったはずの国際機関の指南・助太刀を得た中国勢は、”ブロックチェーン(分散型台帳)”の技術を活用し、CBDCの対外取引に必要な資金および為替を即時決済できる通貨体制の構築を目指す。

22年2月の北京冬季オリンピックの会場付近では、中国元CBDCの一連の機能(買い物などでの資金受け払い、現金との両替、対外取引への拡張性など)とユーザーにとっての利便を、実際に端末を操作しながら体験できる場が設けられる予定。以後、世界各国でCBDCの開発が急速に進展し、互いに規格をすり合わせながら、CBDCの国際通貨体制が出発してゆくと想定される。
新たな通貨体制への重要な布石となる東京五輪は、コロナ騒動の枯れ尾花に負けず、絶対に開催しなければならない。

アナリスト工房 2021年3月25日(木)記事