企業分析

決算書の見方と会計、企業価値の評価、ガバナンス改革など

<これまでの企業分析分野の記事>

本気で史上最高値に挑む日本株指数(2021年2月25日)

日経平均4万円への最大の課題は、5%台に落ち込んだROEの改善

東京五輪開催は濃厚。チャンスを活かし企業収益力を取り戻そう!

想定為替レート2020年度は105円主流(2020年5月15日)

業績予想公表に踏み切った輸出企業の大半は、為替想定の基本バッチリ

想定為替レート 2019年度は余裕不足(2019年5月10日)

輸出企業のドルの想定は110円が過半。早くも想定割れへの懸念

米与野党が自社株買い退治へ協奏(2019年2月21日)

企業価値と従業員を蝕む過度の株主還元に、超党派議員がレッドカード

日銀保有株は誰が引き取るのか?(2018年10月18日)

量的緩和で買い取られた株式は日本企業の自社株買いと持ち合いへ

グリード丸見えの企業統治改革2018(2018年6月13日)

物言う投資家の意向がいっそう強く反映されたコード改定の舞台裏

仮想通貨の無価値がICO会計を迷走(2018年3月7日)

こども銀行券の販売と同様に、売出す仮想通貨トークンは収益計上へ

カーブアウト 事業分離の悪い仕組み(2018年2月8日)

ファンドが投資のために借りたお金は、切り離された事業会社が背負う

借金での自社株買いで病む米企業(2017年11月27日)

自己株式の買いすぎで企業価値が伸び悩むなか、米国株は超割高

企業価値評価の第3関門 CFと成長率(2017年10月10日)

企業価値評価の第2関門 割引率とβ(2017年4月25日)

企業価値評価の第1関門 割引くとは?(2016年12月12日)

失敗の教訓 1916年の企業統治改革(2016年8月10日)

想定為替レート2016年度は逆風の船出(2016年5月11日)

株価指数の指標で測る日本企業の実力(2016年2月25日)

成長性指標で考える株主還元の留意点(2015年10月26日)

企業結合3(持分変動差額は剰余金へ)(2015年7月27日改訂)

企業結合2(EPSの名称も変わる)(2015年7月27日改訂)

企業結合1(純利益の定義が変わる)(2015年7月27日改訂)

2つのコードは誰のため? Activist(2015年6月25日)

2015年度の想定為替レートの傾向(2015年5月11日)

IFRSで注意したい"減損の戻し入れ"(2015年2月10日)

バーゼル3の自己資本比率とは?(2014年9月25日)

銀行の決算書2(P/Lと業務純益)(2014年8月11日)

銀行の決算書1(運用・調達をみる)(2014年6月25日)

P/Lの国際比較(日・米基準とIFRS)(2014年4月25日)

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